朝日新聞

原真人・朝日新聞編集委員「長期金利が上昇し、円安が進んで市場が日本の財政に警告し始めている。その最中に、新たに11兆円もの国債を発行するとは、債券市場にケンカを売っているようなものだ」⇒ もちろんツッコミ殺到

2025年11月29日

この違い → 朝日新聞「中対立と米　事態収拾へ動かぬ首相」　ウォール・ストリート・ジャーナル「高市氏、中国激怒でも動じず　高支持率を維持」

2025年11月29日

【朝日新聞社説】「国旗損壊罪」の新設案　窮屈な社会が待っていないか

2025年11月24日

【産経新聞】中国外務省局長「ポケットに両手」の非礼写真、朝日・東京新聞は掲載せず

2025年11月20日

中国の総領事、朝日新聞記事タイトルのミスリードのせいで「高市首相の首を斬ってやる」投稿した可能性 → 朝日はその後、こっそり訂正

2025年11月20日

朝日新聞「女性起用2人のみ…　高市氏が初組閣で直面した壁「かけ声だけでは…」」⇒ いなり王子「朝日新聞の役員・取締役：9名中女性1名・執行役員：15名中女性1名」

2025年10月23日

朝日新聞社説「アフリカ交流　根拠のない誹謗に屈することなく、前を向いて粘り強く活動を」

2025年10月2日

朝日新聞記者「女川原発の再稼働についてどう思いますか？」⇒　女川町住民女性（50代）「特に何も思わない」⇒　朝日新聞記者「でも、不安とかないですか？」⇒　住民女性「我々市民にもっと騒いでほしいわけ？」

2025年9月11日

日本ファクトチェックセンター「『アフリカからの移民を日本に定住させるための特別ビザ制度を創設』などの情報が拡散しましたが、誤りです。『ホームタウン』認定は、特別にビザを発行したりするものではありません」⇒ もちろんツッコミ殺到

2025年8月27日

＜朝日新聞社説＞トルコのビザ停止要望　不安解消は「知る」から ⇒ ネット「お前ら知ろうとしないじゃん」

2025年8月22日

＜産経新聞＞「アジア諸国へ加害責任に触れてない」朝日新聞と毎日新聞、13年ぶり「反省」の首相式辞に不満

2025年8月19日

【朝日新聞世論調査】石破首相「辞める必要ない」54%、「辞めるべき」36% 　自民支持層「辞める必要ない」76%

2025年8月18日

＜柴田優呼（元朝日新聞記者）＞ 外国人に仕事を奪われたわけでも治安が悪化したわけでもないのに…「日本人ファースト」がウケた深刻な理由

2025年8月12日

「エビデンス？ ねーよそんなもん」でおなじみの朝日新聞編集委員の高橋純子、参政党の塩入清香議員の「核武装安上がり」発言に「国会議員であるなら口にすべきではない。顔を洗って出直してきていただきたい」TBSサンモニで

2025年8月10日

朝日新聞ヘリが空き地に不時着　けが人なし 神奈川・中井町

2025年8月7日

＜朝日新聞＞ 参政党現象の報道は「逆効果」なのか　記者が悩んだ、報じるべきこと　⇒ ネット「事実だけを報じてる筈なのに効果ってなんだよ」

2025年8月6日

朝日新聞社説、ガソリン暫定税率の代わりに「炭素税」を創設を訴える

2025年8月3日

元産経新聞社記者で元朝日新聞社「週刊朝日 」記者の那須優子さん「大阪万博なんて切り取ってきたただの寄せ集め、さすが卑しい関西人」

2025年8月3日

日本ファクトチェックセンター「参政党がスパイ防止法案を提出は『誤り』 投稿時点で提出なし」⇒ 高橋洋一氏「国会が始まっていないんだから提出しているはずない、つまらんファクトチェックだな。スパイ防止法で過剰反応する人が多いなｗ」

2025年7月30日

＜朝日新聞世論調査＞ 石破首相は「辞めるべきだ」41%、「必要はない」47% ⇒ ネット「今やオールドメディアの世論調査は、情報源をテレビに頼る情報弱者と高齢者がどう考えているかを知る指標でしかない」

2025年7月28日
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